Synergy!
シナジーマーケティング株式会社
出典：Synergy! https://www.synergy-marketing.co.jp/cloud/synergy/
参考価格
月
20,000
円～
機能カバー率57%
Synergy!とは
Synergy!（シナジー）は、顧客データの一元管理とメールマーケティングを中心としたクラウド型マーケティング支援プラットフォームです。Webフォームから取得した顧客情報や問い合わせ履歴を蓄積し、属性や行動履歴に基づくセグメント配信が可能です。ドラッグ操作でHTMLメールやステップメールを作成・送信でき、メールの開封率やクリック率もリアルタイムで測定できます。アンケートフォームやキャンペーン管理機能も備え、サイト訪問からメール追客まで一連のマーケティング施策を一つのツールで完結できます。CRM機能とマーケティングオートメーション機能を兼ね備えた国産マーケティングプラットフォームです。
Synergy!の特徴・メリット
Synergy!の特徴やメリットをご紹介します。
01
操作が直感的で導入もスムーズ
システム構成をシンプルにし、不要な機能を排除することで初心者でも迷わないUIを実現。数多くのユーザーテストを行い、操作ミスを減らす設計を追求しました。問い合わせや不明点を減らすためのガイド表示なども用意しており、導入初期からスムーズに使いこなせます。
02
強固なセキュリティで安心運用
ファイアウォールや暗号化通信で外部からの不正侵入を防止し、操作ログや権限管理で内部からの情報漏えいリスクも低減。二重ログインの検知や強制ログオフなど各種セキュリティ機能を標準搭載し、大切な顧客や売上データを確実に守ります。
03
丁寧なサポートとセミナー開催
導入後は無料で問い合わせを受け付け、操作説明やトラブル対応を丁寧に実施。利用者向けの操作セミナーや活用相談も随時開催し、製品を最大限に使いこなすための環境を整備。ユーザーの声を反映したバージョンアップで常に進化を続けるのも特徴です。
Synergy!のイメージ画像
Synergy!の使い方を画面イメージや動画でご紹介します。
出典：Synergy! https://www.synergy-marketing.co.jp/cloud/synergy/
Synergy!の料金プラン
Synergy!の料金プランをご紹介します。
標準プラン
月20,000円～
初期費用
118,000円
最低利用期間
-
最低利用人数
なし
Synergy!の利用にはデータベース / フォーム（基本機能）の申し込みが必要です。
▼用途に合わせ下記機能を組み合わせて利用可能です。
・メール配信：10,000円～/月（初期費用：30,000円）
・アンケート：15,000円～/月（初期費用：30,000円）
・LINEへの配信：0円～/月（初期費用：30,000円）
・Webパーツ：10,000円～/月（初期費用：30,000円）
Synergy!の仕様・サポート対応
仕様・サポート
サポート・ヘルプセンター
提供形態
デバイス対応
セキュリティ
対応言語
Synergy!の機能・連携サービス
機能
機能カバー率57%
CRM基本機能
SFA基本機能
マーケティング機能
その他機能
連携（API、CSV等）サービス
グループウェア
kintone
タスク自動化ツール
Zapier
SNS
LINE
アクセス解析ツール
Google アナリティクス
Synergy!の導入実績
Synergy!の導入実績をご紹介します。
代表的な導入企業
- 株式会社常陽銀行 /
- 株式会社竹中工務店 /
- リンナイ株式会社
大企業の導入実績
従業員数300名以上を大企業としてご紹介しています。
1000名以上
- 株式会社オービックビジネスコンサルタント /
- 株式会社常陽銀行 /
- 株式会社日本経済新聞社 /
- 株式会社マクロミル /
- 株式会社竹中工務店 /
- シスメックス株式会社 /
- 株式会社阪急交通社 /
- 小林製薬株式会社 /
- 日本ロレアル株式会社 /
- リンナイ株式会社 /
- ファイザー株式会社 /
- コスモ石油株式会社
500〜999名
- 阪急阪神不動産株式会社 /
- インフォコム株式会社 /
- 株式会社モリタ /
- 株式会社ぎょうせい /
- 株式会社仙台銀行 /
- 株式会社一蔵 /
- 株式会社オールコネクト /
- シャディ株式会社
300〜499名
- 白鶴酒造株式会社 /
- ブラザー販売株式会社 /
- 鳴海製陶株式会社 /
- イートアンド株式会社
中小企業の導入実績
従業員数20名〜300名未満の企業を中小企業としてご紹介しています。
100〜299名
- タビオ株式会社 /
- 株式会社日本取引所グループ /
- 株式会社イルグルム /
- 株式会社ダブルエー /
- 株式会社パーソル総合研究所 /
- 福岡ソフトバンクホークス株式会社 /
- ヒラキ株式会社 /
- 森下仁丹株式会社
50〜99名
- 株式会社伊藤久右衛門 /
- アルペンローゼ株式会社 /
- 株式会社千總 /
- 株式会社ニッピコラーゲン化粧品 /
- 中国総合信用株式会社
20〜49名
- 株式会社LOCUS /
- スカイネット株式会社 /
- 保険マンモス株式会社
導入実績（企業規模不明）
従業員数の確認が取れなかった企業をご紹介しています。
- 株式会社サイバー大学
Synergy!の評判まとめ
Web上の口コミ・レビュー情報をもとに、AIが当サイトの評価観点に沿ってサービスの評判を要約しています。
内容の正確性・最新性を保証するものではありません。詳細は公式情報もあわせてご確認ください。
内容の正確性・最新性を保証するものではありません。詳細は公式情報もあわせてご確認ください。
良い評判・解決できる課題
シンプルで使いやすいCRM基盤
余計な機能を抑えた管理画面で、非IT部門でもメールやフォーム施策を自走しやすくし、運用の属人化を減らせる。
フォーム・メール・LINEの一体管理
顧客データベースと連動したフォーム とメール・LINE配信で、申込からフォローまでの顧客接点を一元管理しやすい。
外部システム連携によるデータ統合
基幹やECなど既存システムとAPIや自動連携し、分散した顧客・購買データを集約してセグメント配信や分析に活かせる。
デメリット・残された課題
高度な活用時の設計・リソース負荷
シナリオ配信や複数システム連携を前提にすると、データ構造やシナリオ設計に専門知識と継続的な運用工数が必要になりやすい。
一部画面操作性と容量面の課題
管理画面の分かりにくさや動作の重さ、アップロード容量の制約が指摘されており、大量画像や高頻度運用では工夫が要る。
業界別の評判
各業界の特性をふまえ、サービスとの相性を5段階評価等でまとめています。
小売
業界マッチ度：
メリット
会員・購買データをDBに集約し、メールやLINEでシーズン販促やキャンペーンを打ち分けて再来店・再購入を促しやすい。
デメリット
POSや店舗アプリとの連携設計が必要で、店頭の詳細行動データまでは標準機能だけでは取り込みづらい。
製造
業界マッチ度：
メリット
EC会員と購買履歴を分析し、ステップメールでリピート率向上を実現した事例があり、ブランド製品の継続利用促進と親和性が高い。
デメリット
販売店・代理店経由のBtoB取引や多段階商流は別システム依存となりやすく、全チャネル統合管理には追加設計と連携が必要。
飲食・外食
業界マッチ度：
メリット
会員サイトとアンケート、メルマガを組み合わせ、来店客の声を継続的に集めて新メニュー開発や販促施策に反映した事例がある。
デメリット
会員登録やアンケート回答を店頭で促す工夫が不可欠で、現場のITリテラシーや運用徹底度によってデータ量にばらつきが出やすい。
教育
業界マッチ度：
メリット
資料請求や出願フォームの行動を起点にリターゲティングメールを自動配信し、通信教育の出願数を大きく伸ばした大学で活用実績がある。
デメリット
教務・成績など基幹システムとは別管理となるため、在校生情報まで含めて一元化するには既存システム連携と運用整理の負荷がかかる。
建設
業界マッチ度：
メリット
建設会社の一般向けイベントで特設サイトとSNS広告を組み合わせ、来場者情報を一元管理して短期間で集客目標を達成した事例がある。
デメリット
施工・現場管理の業務とは切り離されたCRM領域のため、営業・広報で得たリードを現場活動と結び付ける社内プロセス整備が前提となる。
医療
業界マッチ度：
メリット
医療系メーカーの学術セミナーや医療機関向け施策で、参加者・患者データを統合し、メールやLINEでの情報提供とフォローを効率化する用途に適する。
デメリット
診療予約やカルテ管理など医療固有業務は対象外で、既存の診療システムと連携しない場合は患者情報が二重管理・更新漏れになりやすい。
Synergy!の運営会社
サービスを運営するシナジーマーケティング株式会社の概要です。
| 会社名 | シナジーマーケティング株式会社 |
|---|---|
| 本社の国 | 日本 |
| 本社所在地 | 大阪府大阪市北区堂島1-6-20 堂島アバンザ21F |
| 拠点 | 大阪府・東京都 |
| 設立 | 2000年9月 |
| 代表名 | 奥平 博史 |
| 従業員規模 | 289名（2026年1月1日現在） |
| 事業内容 | デジタルマーケティング領域における、クラウドシステム・コンサルティング・運用支援・人材育成サービスの提供、およびファンメディアの運営 |
| 資本金 | 90百万円（2026年1月1日現在） |
