業界別DX推進・SaaS導入ガイド | 業界DX最強ナビ
業界DX特化の比較・マッチングサービス「業界DX最強ナビ」

会計ソフト

  1. 業界DX最強ナビ
  2. 会計ソフトの比較一覧
  3. ACELINK NX-CE 会計
ACELINK NX-CE 会計

ACELINK NX-CE 会計

株式会社ミロク情報サービス

出典:ACELINK NX-CE 会計 https://www.mjs.co.jp/products/ace-nxce/accounting/

参考価格
お問い合わせ
AI最強ナビ業界DX最強ナビ人事DX最強ナビITランキング
のサービス情報は、一部PRONIアイミツSaaS
のサービスデータを参照しています。

情報更新者:業界DX最強ナビ編集部情報取得元掲載修正依頼

ACELINK NX-CE 会計とは

ACELINK NX-CE 会計は、中小企業向けに設計された財務会計ソフトです。9種類の入力形式に対応しながら、定型仕訳や消費税自動判定といった機能で経理業務の効率化と正確性を実現します。電子付箋や検索機能による仕訳データ管理のしやすさに加え、売掛・買掛金の管理や資金繰り表の作成も可能。さらに、会計事務所向けシステムとの連携や法令対応機能を備えており、スムーズかつ安心の運用が可能です。

ACELINK NX-CE 会計の特徴・メリット

ACELINK NX-CE 会計の特徴やメリットをご紹介します。

01

入力形式の多様化と自動化で経理作業を効率化

ACELINK NX-CE 会計は、振替伝票、出納帳、仕訳日記帳など9種類の入力形式に対応しており、業務の内容や担当者の操作性に合わせて最適な入力方法を選択できます。定型仕訳の事前登録や消費税の自動判定機能により、入力作業の省力化とミス防止が可能となり、日常の会計処理を効率よく進められます。

02

電子付箋と高度な検索で情報管理を強化

ACELINK NX-CE 会計は、仕訳データに色別の電子付箋を貼ることで確認事項や注記の可視化ができ、業務の属人化を防ぎます。科目や金額、摘要といった項目に基づく詳細検索にも対応しており、特定のデータ抽出や履歴確認がスムーズに行えます。これにより、情報の把握スピードと管理の正確性が向上します。

03

会計事務所との連携・法令対応も万全の体制

ACELINK NX-CE 会計は、同社の会計事務所向けソフト「ACELINK NX-Pro 会計大将」と操作画面・データ形式を統一しており、事業者と会計事務所間でのスムーズなデータ共有が可能です。さらに、電子帳簿保存法やインボイス制度といった最新の法令にも対応しているため、安心して継続的な運用を行うことができます。

ACELINK NX-CE 会計の料金プラン

ACELINK NX-CE 会計の料金プランをご紹介します。

要問合せ
お問い合わせ

ACELINK NX-CE 会計の仕様・サポート対応

仕様・サポート

サポート・ヘルプセンター
電話サポートあり
メールサポートあり
チャットサポートあり
税理士・会計士の導入支援
提供形態
クラウド(SaaS)
オンプレミス(パッケージ)
デバイス対応
Mac対応
Windows対応
モバイルブラウザ(スマホブラウザ)対応
スマホアプリ(Android)対応
スマホアプリ(iOS)対応
タブレット対応
パソコン対応
セキュリティ対応
ISMS
Pマーク
冗長化
通信の暗号化
IP制限
二要素認証・二段階認証
シングルサインオン
TRUSTe
ISO 9001(品質マネジメント)
ISO/IEC 27017(クラウドサービスセキュリティ)
操作履歴の自動保存
バックアップ機能
権限管理機能
対応言語
英語
中国語
デンマーク語
オランダ語
フィンランド語
フランス語
ドイツ語
イタリア語
韓国語
ノルウェー語
ポルトガル語
ロシア語
スペイン語
スウェーデン語
タイ語
アラビア語
インドネシア語
ブルガリア語
チェコ語
ヘブライ語
ヒンディー語
ハンガリー語
ポーランド語
トルコ語
ベトナム語
ミャンマー語
日本語
IT導入補助金
IT導入補助金対象

ACELINK NX-CE 会計の運営会社

サービスを運営する株式会社ミロク情報サービスの概要です。
会社名株式会社ミロク情報サービス
本社の国日本
本社所在地東京都新宿区四谷4-29-1
拠点北海道(札幌・北見)・岩手県・宮城県・東京都(四谷・大手町・西新宿・八王子)・埼玉県・群馬県・千葉県・神奈川県・長野県・新潟県・静岡県・愛知県・石川県・京都府・大阪府・兵庫県(神戸・姫路)・岡山県・広島県・香川県・愛媛県・福岡県(福岡・北九州)・長崎県・大分県・熊本県・鹿児島県・沖縄県
設立1977年11月
代表名是枝 周樹
従業員規模2,168名(2024年3月末現在)
事業内容 ・税理士・公認会計士事務所およびその顧問先企業向けの業務用アプリケーションソフトの開発・販売
・汎用サーバー・パソコンの販売、サプライ用品の販売並びに保守サービスの提供
・経営情報サービス、育成・研修サービス、コンサルティングサービス等の提供
資本金31億98百万円(2024年3月末現在)

条件を選んで会計ソフトを検索